今の時代は英語を話せるように

なっておいた方がいい。

 

このような言葉を耳にする機会が増えてきたと感じる人も多いのではないでしょうか?

 

 

確かに英語が「話せるか、話せないか」で言うと話せる方がいいとは思いますが、

 

「なぜ英語が話せる方がいいのか?」

 

「話せるようになることでどんなメリットがあるのか?」

 

という部分に関しては、あまりはっきりとしていない人が多いのではないかなと思います。(僕も正直話せたらカッコいいな、ぐらいでした)

 

今回はこの記事を読み終わった後に、その部分がスッキリするような、そんな記事を書いていけたらなと思います。

 

 

 

 

まず、この「英語の必要性」「英語が話せることによって得られるメリット」を理解するには、日本の今の現状をしっかりと理解する必要があります。

 

 

【今の日本の現状理解】

いきなりですが、「今の日本で一番問題になってること」と言えば皆さんは何を想像されますか?

 

色々思いつくと思いますが、一番大きな問題で言えば

 

ズバリ「少子高齢化」です。

 

 

これもよくニュースで耳にしますが、実際のところはあまり人口が減っている事を肌で感じられるわけでもなかったので、「人が少なくなっているんだー。これから大変になるのかなー?」ぐらいにしか考えいませんでした。危機感も正直言うとあまりなかったです。

 

 

しかし、現状は思っているよりも、

かなり深刻でした。

 

 

【思ったよりやばい人口減少スピード】

 

内閣府が「2019年の段階では1億2000万人いる人口が、40年後の2040年には、8600万人まで減るだろう」という予想を割と真顔で発表しました。

これって日本の人口がこれから3分の2くらいまで減っていく、という事ですよね。

 

 

しかし、正直なところこれを聞いても、まだあまり危機感は感じられませんでした。笑

40年も先の話ですから、その時に自分がどんな状況下にいるかを想像するのって難しいですよね?

 

そのため想像力の乏しい僕は、もう少し調べてみました。

 

 

すると衝撃的な数字に出会ったのです、、、、、、

 

 

 

【2019年に減った人の数は

鳥取県の人口ぐらい】

 

2019年に生まれた人の数をその年に亡くなった人の数で引くと、なんと約マイナス50万人

 

鳥取県の人口が55万人だからほとんど鳥取県くらい

 

 

こ、これはやばい!!!!!

 

どうにかしなければ、、、!!!

 

と心底思わされました。

 

 

なぜなら人口減少は経済にとてつも無く大きな影響を及ぼすからです。

 

 

【人口減少が会社に与える影響は?】

人口が減ったら会社にはどんな影響が出るのでしょう?

 

大きく言うと2つあります。

 

つまり会社の売り上げを伸ばすために働いてくれる人も減るし、そもそもお客さんの数が減るという事です。

 

しかもその減ってる数は鳥取県の人口分くらい。

 

 

これは本当に会社にとって大きな痛手ですよね。

会社の売り上げから給料は捻出されるので、売り上げが下がり続ければ、当然社員の方々の給与を上げることも難しい訳です。

 

あの天下のTOYOTAさんも2019年5月に「終身雇用・年功序列の賃金制度はもう難しいです」と公に発表しているので、オブラートに包まれていますが、本当に無理なのでしょう。

 

それでは次に考えていくのは、「そうなった会社はどのような対応を取るのか?」という点です。

 

これも大きく言うと2つです。

 

まずは支出の部分ですね。

売り上げが上がらなくてもお構いなしにかかり続ける固定費を下げる。

 

僕らも収入が減った時は登録していた月額サービスを解約したり、ランチ代を安くするためにお弁当を持って行ってみたりしますよね?それと同じことが会社でも行われます。

AIという「24時間365日文句も言わず高速で働いてくれる物」を取り入れて、「あまり売り上げに繋がるような動きをしていない人間」をカットしていくという事です。

 

 

そして次に収入の部分。

 

上記の通り「日本人」というマーケットがどんどん小さくなっていく上に、さらには日本人は所得が下がっているのでお金もどんどん使わなくなってきている。

 

 

そのため会社は「日本人をターゲットにするビジネス」から「海外の人にお金を使ってもらうビジネス」に変更していっている、という事です。

 

「インバウンド・アウトバウンド」という言葉を耳にしたことがあると思いますが、それらはこの外貨の獲得の動きを示しています。

 

 

・インバウンド:百貨店・ドンキ・ホーテなどに海外からの観光客が買い物に来ているのを見たことがあると思います。あれです。

・アウトバウンド:海外のマーケットに進出し、支社を海外に展開したり、日本の商品を海外で製造・販売を行うなど。

 

 

 

すでに外食産業の売り上げ上位10社ではこの動きが活発化しており、2018年には国内出店数を海外出店数が上回り、2019年度には海外の新規出店数が初めて1000店を上回り、国内出店数を7割上回ることが分かりました。

 

このように会社が変化していく中、

自分たちはどのように

変化していけば良いのでしょうか?

何をすればいいのでしょうか?

どんな人材が求められるのでしょうか?

 

 

【英語を使って仕事ができる人の需要の高まり】

 

 

「この状況で会社はどのような対応をするのか」というところで、外貨の獲得のための海外進出を述べました。それではこのように会社が変化していく中で、どんな人材が求められているのでしょうか?

 

それを見つけ出すために、会社が「何に困っているのか」を考えてました。すると、海外進出を試みている会社の多くがぶつかっている問題が見つかったのです。

 

海外マーケットへの進出や、インバウンドで海外からの顧客を取っていくような事業を行っていきたいのですが、

 

「それを任せられる人材が不足している」のです。

 

だからこそ今、求められている人材は

 

外国人(国内・海外)に日本の商品やサービスを売ることができるグローバル人材が求められているのです。グローバル人材として活躍していくためには世界共通言語である”英語”を使いこなせるようになることが必須条件になってきます。

 

これは会話で必要な「聞く力」「話す力」だけの能力でなく、世界の情報を集めるための「読む力」、さらには自社サービスを世界へ「発信する力」が求めらます。

 

 

【それらの力を持っている人と、持っていない人との年収にも大きく差が出る】

 

 

だからこそ、「今の時代は英語を話せるようになった方がいい。」と言われているのです。

 

 

 

 

【まとめ】

 

少子高齢化が加速していき、

会社は業績が悪くなって苦しい

 

そのため外貨を獲得していきたいが、

それを任せられる人材がいない

 

だから外国人(国内・海外)に日本の商品やサービスを売ることができるグローバル人材が必要。

 

 

その人材に自分がなっていくために

今の時代は英語を話せるようになった方がいい。

 

 

というお話でした。

こんな長い記事を最後まで読んでくださってありがとうございました!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「早く話せるようになって、早く卒業してください」

 

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